人口動態統計（確報）による死亡率の推移

図１　年齢階級別12ヶ月間死亡率（全死因、平成21年1月～平成27年10月）

図２　年齢階級別12ヶ月間死亡率（全死因、平成21年1月＝1とする指数）

平成21年1月（現在ウェブ上で入手可能なもののうち、最古のもの）から平成27年10月までに公表された月別の人口動態統計を利用し、五歳年齢階級別死亡率を主要な死因別に計算した。五歳年齢階級別死亡率は、次の計算式に基づき計算した。

　（五歳年齢階級別死亡率）＝（当月以後12ヶ月間の原因別死者数）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　÷（当月より1ヶ月前の五歳年齢階級別推計人口：単位1000人）

　全死因による図１は、高齢者の死亡率の高さが顕著であるため、若年層の年齢階級についての変化がわかりにくい。図２は、平成21年1月～12月の死亡率を1とした、いわゆる指数である。東日本大震災直後の被害があり、徐々に死亡者が確認されたことから、各年齢層で平成23年の半ばまで死亡率が極端に高まった様子が読める。75歳以上の死亡率は2009年以後、少々高めで推移している。ほかに顕著な増加を見せる階級は、10～14歳階級である。図３が、同年齢階級についての原因別死亡率の推移である。悪性新生物（白血病を除く）と自殺による死亡率が増加している。

図３　10～14歳年齢階級主要死因別死亡率（計算方法は図１及び２に同じ）

原因別のグラフについては、人口動態統計に掲載されている分類をすべて用いているわけではないが、動向を把握するには十分と思われる。また、3.11による死亡のインパクトは、各年齢階級や原因別の死亡率について、見当をつける上で、多少の役に立つ。（＃3.11の津波被害は、高齢者ほど被害が多めであった。）若年者の自殺は、どのような原因があるためなのか、大変気がかりである。われわれ大人たちが希望の持てる日本社会を作ることができていないという可能性も示唆される。

平成28年3月30日追記

上掲計算式の表記に誤りを発見したので、訂正してお詫びいたします。訂正内容は、上記のとおりです。当月ではなく前月分の推計人口を利用していました。また、これは誤りと言うより説明不足ですが、誤解を生じないように、人口推計の単位が1000人であることを明記しました。