都道府県別・年齢階級別・月別死者数（人口動態統計、死因分類表20000を除く全死因）

　本記事のグラフは、人口動態統計月報を用いて、全死因から死因分類表コード（リンクの「４．死因分類表」）の20000を減じるという加工により作成したものである。地域別・年齢層別・月別のグラフである。パート1（全死因）、2（外傷）、3（交通事故）、4（火災）、5（自殺）、6（他殺）の続報であり、グラフを羅列するページは、本記事で打ち止めである。目で見る限りでは、年々、外因に分類されない死亡数は、増加しているとしても良さそうである。ただし、これ以上のことを主張するためには、疫学の深い知識が必要になると思われるので、深入りはしないでおく。（たとえば、75歳以上人口における死者数と65～74歳人口における死者数の比は、都道府県別でそれなりに異なるように思われる。その例として、同じ中部地方であっても、長野県と愛知県では、高齢者の死亡者数の比が異なるように見える。この背景要因を的確に指摘するためには、医学分野の全般に係る知識を必要とするであろう。)

図1　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：全国）

図2　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：北海道）

図3　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：青森県）

図4　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：岩手県）

図5　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：宮城県）

図6　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：秋田県）

図7　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：山形県）

図8　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：福島県）

図9　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：茨城県）

図10　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：栃木県）

図11　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：群馬県）

図12　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：埼玉県）

図13　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：千葉県）

図14　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：東京都）

図15　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：神奈川県）

図16　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：新潟県）

図17　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：富山県）

図18　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：石川県）

図19　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：福井県）

図20　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：山梨県）

図21　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：長野県）

図22　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：岐阜県）

図23　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：静岡県）

図24　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：愛知県）

図25　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：三重県）

図26　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：滋賀県）

図27　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：京都府）

図28　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：大阪府）

図29　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：兵庫県）

図30　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：奈良県）

図31　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：和歌山県）

図32　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：鳥取県）

図33　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：島根県）

図34　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：岡山県）

図35　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：広島県）

図36　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：山口県）

図37　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：徳島県）

図38　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：香川県）

図39　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：愛媛県）

図40　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：高知県）

図41　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：福岡県）

図42　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：佐賀県）

図43　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：長崎県）

図44　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：熊本県）

図45　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：大分県）

図46　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：宮崎県）

図47　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：鹿児島県）

図48　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：沖縄県）

図49　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：外国）

図50　人口動態統計月報（概数）年齢層別・都道府県別死者数（死因分類表20000を除く全死因）グラフ（地域：不詳）

総務省『日本統計地図』で既出だが、人口増減率の地図を作成してみた

※１　統計局ホームページ/調査別統計地図
http://www.stat.go.jp/data/chiri/map/index_2.htm#c_koku

　上掲の総務省統計局のウェブサイト※１には、すでにPDFバージョンの人口増減率の地図が掲載されている※２が、国民一般が自分たちでも作業ができることが大事である。そこで、私自身も、同じ地図を作成してみた。全国の地図を作成するまでの所要時間は、事実関係の確認も含めて、50分というところである。「平成の大合併」に代表されるような市区町村の廃置分合作業がないので、困難というほどの作業は含まれない。理工学系の大学の学部生の演習として、適当な難易度であろう。更新スケジュールを確認してはいないが、数月の内には、『統計GIS』※３でも、同様の統計地図を作成できるようになるであろう。（つまり、誰でも統計地図を扱えるレベルにまで、難易度が下がることになるであろう。）

図1　平成27年国勢調査による市区町村別人口増減率
（地図データ：ESRIジャパン(2015年8月)『全国市区町村界データ』（第8版）.）
（統計データ：平成27年国勢調査　人口速報集計（2016年2月26日公表）第1表.）

　私の作業手順は次のとおりである。大抵の工学系の大学関係者なら、『ArcGIS Desktop』を利用できるであろうから、研究業務としてなら、同様の作業を進められるはずである。

1. ESRIジャパン社より全国市区町村地図のシェープファイルを入手する※３。
2. 『政府統計の総合窓口』より国勢調査のCSVを入手する※４。
3. 国勢調査のCSVを加工する。CSV上の「地域識別コード」に『Excel』などの表計算ソフトウェアで、フィルターをかけて、｛0, 2, 3｝の地域だけを別表として抜き出す。地方公共団体コードを5桁の数字文字列にしておく。
4. 『ArcGIS Desktop』上でファイルを結合する。「属性の結合とリレート」＞「結合...」＞「テーブルの属性を結合」から、地方公共団体コードを利用。 
5. 地図デザイン上の多少の調整を行う。

地図そのものから読み取れることについて、言及しておこう。東北地方は、言うまでもなく、東日本大震災の影響がある。四国や近畿地方においても減少率の高い自治体が分布しているという点は、それほど気付かれてこなかったのではないだろうか。なお、この手の地図表現に対しては、人口の少ない市区町村から人口が流出すれば、減少率はより大きなものになるという点に、注意を払う必要がある。同様に、人口の多い市区町村における増加率は、大きな数値でなくとも、増加した人数自体は、大きなものになっている可能性が認められる。実際の数字を確認する作業も併せなければならない、ということである。（二次元のコロプレス地図のみによる限り、誤解のない表現は、おそらくない。）

　せっかくなので、首都圏と東北地方太平洋側の地域を大写しにした地図も、以下に掲載する。市区町村名が付されている分、『日本統計地図』 だけを参照するよりも、意味があるかも知れない。

図2　平成27年国勢調査による市区町村別人口増減率（一都三県）
（地図データ：ESRIジャパン(2015年8月)『全国市区町村界データ』（第8版）.）
（統計データ：平成27年国勢調査　人口速報集計（2016年2月26日公表）第1表.）

図3　平成27年国勢調査による市区町村別人口増減率（福島県を中心に）
（地図データ：ESRIジャパン(2015年8月)『全国市区町村界データ』（第8版）.）
（統計データ：平成27年国勢調査　人口速報集計（2016年2月26日公表）第1表.）

図4　平成27年国勢調査による市区町村別人口増減率（宮城県を中心に）
（地図データ：ESRIジャパン(2015年8月)『全国市区町村界データ』（第8版）.）
（統計データ：平成27年国勢調査　人口速報集計（2016年2月26日公表）第1表.）

図5　平成27年国勢調査による市区町村別人口増減率（岩手県を中心に）
（地図データ：ESRIジャパン(2015年8月)『全国市区町村界データ』（第8版）.）
（統計データ：平成27年国勢調査　人口速報集計（2016年2月26日公表）第1表.）

図6　平成27年国勢調査による市区町村別人口増減率（青森県を中心に）
（地図データ：ESRIジャパン(2015年8月)『全国市区町村界データ』（第8版）.）
（統計データ：平成27年国勢調査　人口速報集計（2016年2月26日公表）第1表.）

※２　都道府県・市区町村別人口増減率（平成27年）（PDF：3,409KB）
http://www.stat.go.jp/data/chiri/map/c_koku/zogen/pdf/2015sokuho.pdf

※３　全国市区町村界データ | 製品 | ESRIジャパン
http://www.esrij.com/products/japan-shp/

※４　統計表一覧　政府統計の総合窓口　GL08020103
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020103.do?_toGL08020103_&tclassID=000001068779