ツイッターから社会の変化を読み取るための条件

　来るべき日本社会のハードランディングを防ぐにあたり、本来、マスメディアが社会の木鐸となるところ、現時点のわが国では、この点を期待することはできない※１。他方、インターネットやSNSは、わが国においても、情報を市民が共有することのできるツールとなると一部に期待されてきた。しかし、クリフォード・ストール氏の『インターネットはからっぽの洞窟』が指摘したように、流通する情報量が急激に増加しており、（私はそうだが、おそらく大多数の）ユーザは翻弄されている。また、イーライ・パリサー氏の『閉じこもるインターネット』により指摘されたことであるが、現在のインターネットやSNSは、高度に調整された「おすすめ機能」により分節化され（segmented）運用されており、ユーザがいったん現在の情報環境に安住してしまうと、別の観点を取り入れることが大変困難なものとなる※２。

　ところで、社会の変化を把握するための方法として、ツイッターで#人倒線というタグを付けているユーザがいる※３。正確な方法は知らないが、「人 倒 site:twitter.com」などでGoogle検索しているように思われる。これは、いちユーザとして取りうる手法としては、なかなかアイデアにあふれた方法であると言って良い。しかしながら、ツイートをもれなく正確に調べるためには、FirehoseというBtoB用のAPIを利用するしかなく、それ以外の方法で取りこぼしや統計的手法を用いた場合の推定値の偏りをなくすことは、まず無理である。

　APIを利用できる立場にない者がタグを用いて正確度の高い分析を行うことができるようになるには、事故以前からのユーザによる目撃証言が常にタグを付され発信されている、という前提が満たされていなければならない。それ以外の方法により、ツイート数の月間集計値の推移を収集したとしても、それらの値は、二つの点で問題含みである。第一に、その推定値は、常に過小推定である。第二に、これがより重要で解決困難な問題であるのだが、バイアスの程度が時期により異なるという点を否定できない。このため、記述統計的手法によりつつ、鉄道トラブルが急病人の増加を反映していると主張することは、方法論上は、誤りを承知で行われるべきものである※４。

　別のデータによる方法として、日々提供される鉄道運行情報を利用するというものが考えられる※５。私の知る限りでは、東京メトロは、一歩先行しており、オープンデータを利用したコンテストを開催してもいる。ただし、資料による限りでは、日々、データを蓄積しているか否かは、特に示されていない。また、その点は、平成27年10月17日現在、確認していない。


※１　マスメディアの話題選択が焼き畑農業的であると言われて久しい。社会の動きに対する嗅覚、正統な批評精神、キュレーションのセンスが良質なマスメディアには要求されるが、産業保護主義（＝クロスオーナーシップ、再販制度、電波法の運用等）と刹那主義（＝焼き畑農業）を旨として、母語としての日本語と記者クラブ制度から情報流通経路の限定性の利益を享受する現在のわが国のマスメディアの構造は、たとえ良心的な組織人が過半数であったとしても、わが国のシステムと骨絡みとなっており、その改善は、大変に困難な課題と思われる。蛇足だが、わが国の課題は、たとえある組織が自己（についてのみ）変革を試みることが可能な状態となったとしても、システムと骨絡みであることが多いために、何ともならない、ということが大変に多いことである。法務大臣の指揮権と検察との関係を、その筆頭に挙げることができよう。

※２　虚仮の一心とは良く言ったもので、とりあえず被引用数の多い言説を冒頭に並び替えようというGoogle検索の核心は、このような、誤った「しろうと理論」（lay theory）の膨大な流布を可能とする。100万の誤ったページが1つの正確なページに優るという問題を、Google社がいかに乗り越えようとしているのか、この課題は、大変興味深いものである。

※３　一例としては、次のツイートなどを参照。
https://twitter.com/rtsu4rww4rfjwci/status/647367837607026688
https://twitter.com/serika0628/status/487952399097552897

※４　言い換えると、やるなとは言わないが、やるのであれば、色々とツッコまれることを覚悟でやるのが良い。一番良い反論は、現時点で一般人の採りうる最善の方法によるのであって、本来なら、国民（都道府県民や市町村民）の安全と健康と財産を守るのは、行政の仕事だろう？と切り返すことかもしれない。（一般人なら、それでも良いだろう。しょうがない。）正確には、分析の前提に「現時点で一般人に取り得る最善の方法であるので採用した」という主張を含めるべきかも知れない。それに対して、専門家から修正すべき点を具体的に助言された場合には、それには従うべきであろう。

※５　以下の資料が多少の参考になるかもしれない。

総務省｜2020年に向けた社会全体のICT化推進に関する懇談会
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/kenkyu/2020_ict_kondankai/index.html
総務省｜研究会等｜2020年に向けた社会全体のICT化推進に関する懇談会 幹事会（第2回）配付資料
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/kenkyu/2020_ict_kondankai/02tsushin01_03000289.html
【資料2－8】　公共交通オープンデータ研究会の取組状況報告（公共交通オープンデータ研究会）PDF
http://www.soumu.go.jp/main_content/000339749.pdf