気象改変技術の存在を前提とした考察が求められている

＃本稿は、「たられば」の世界で、考えを深めてみただけの話である。最近の本ブログの内容とは、大きく異なる。この種の前提を置いて、考えを展開し、その結果を表明することは、私生活にも悪影響を及ぼしうる。本稿は、このリスクを踏まえた上で、世に問うたものである。どれも私自身の心の働きであるが、それでも、少しばかり悩むところがある。

わが国の陰謀論者たちは、今般の台風12号などを気象操作によるものと考え、その責めを、彼ら自身が疑いを掛けた相手だけにぶつけてきているようであるが、世界の多くの地域で異常気象が同時的に発生していることを考えると、この作戦の実行犯たちの正体については（、私が賛同できる意見も見られるとはいえ）、慎重に考えるべきであろう。気象操作技術が現実のものであるにせよ、また、一部に放火などの犯罪の痕跡を認めることができ、そこには、単なる個人の嗜癖以上のものが認められる可能性が残るにせよ、である。たとえば、7月26日、ギリシャのニコス・トスカス（Nikos Toskas）副内務相は、7月23日の森林火災の原因が放火とみられると公表した[1]が、同時に、スクオッター（不法占拠地区）が焼失したことにも、注意が払われて良いであろう。わが国でも、バブル期、退去を拒む都心部の住宅に対する放火火災が見られたことを想起せよ。また先月25日、カリフォルニアの森林火災に関連し、複数の放火の容疑で、32歳のブランドン・Ｎ・マクグロバー（Brandon N. McGlover）が逮捕された[2]。いずれの放火も、折からの猛暑により、被害が拡大したとみられている。イギリスでも摂氏35度、熱波と呼べる状態が到来したと聞く（29日のＮＨＫ『日曜討論』だが、私は、この番組に落胆した。一般向けの番組にしては、説明が分かりにく過ぎる）。

興味深いことに、今般の異常気象は、国際秘密力集団の最終戦争というアジェンダの下にあるように見える国に対しては、認められない。エマニュエル・マクロン氏のパリ[3]は、それなりに快適そうであるし、（ユダヤ教・キリスト教・イスラム教の聖地の）エルサレム[4]も、平年並みのように見える。これらの二か国は、中東におけるシリア紛争に積極的に関与し、シリア国軍を攻撃してもきた。しかしながら、これら二か国についても、シリアを支援するイラン・ロシアの二か国を相手に、先制攻撃を通じた全面戦争に踏み切る姿勢までは、認められない。

消極的にしか説明できないが、主要な被害国と本稿に挙げた非被害国との差異は、ほとんど、ハルマゲドン（最終戦争＝第三次世界大戦）志向に（表向き）従っているのか、そうでないかの違いしか、ありそうにない。超・大雑把な理解では、また、一般人にはこれ以上の確認のしようもないのであるが、ハルマゲドン＝核戦争を通じた人口削減は、国際秘密力集団による両建て構造におけるＡチームのアジェンダとされる。シリアを舞台とした仕込みに対して、アメリカは、今現在のところ、同地から撤退する気満々であるし、わが国も、南スーダンからのフェイドアウトに成功して※１、中東地域における戦闘に参加する必然性を失ったように見える。北朝鮮についても、雪解けムードが演出されており、この点、少なくとも、トランプ大統領は、Ａチームのアジェンダを上手くいなしたように見える。（大規模な放火火災を起こされた）ギリシャは、キプロスを巡り、トルコと対立関係にあり続けてきたし、ＥＵ諸国からはお荷物に見られてきた。なお、放火といえば、安藤ハザマが施工していたビルの火災も、万が一、近年の大放火ラッシュに関係しているやも知れないが、そうでないことも十分に考えられよう（。ギリシャやカリフォルニア州について明言されたように、許容できない程にお粗末な施工管理により生じたものと確定されなければ、一般人には、何とも判定できない種類の話である）。（この緯度にしては、例外的な）熱波に襲われたイギリス（の金融街シティ）は、ブレクジットにより、ＥＵと金融政策における競合関係に入りそうである（ということになっている）。この書きぶりだと、何だかＥＵが悪者に見えてしまうが、しかし、ＥＵは、わが国とＥＰＡ調印式を東京にて実施した（2018年7月17日[5]）ばかりで、しかも、平成30年7月豪雨のため、ブリュッセルでの調印式が見送られたという経緯がある。つまり、国際秘密力集団の諸アジェンダのうち、一時的にせよ、Ｂチーム系の目標が邪魔されたことになる。このため、今般の異常気象の原因が気象兵器によるものであるとすれば、その犯人は、素直に考えると、Ａチームによるものと推論できる。アメリカとわが国も、経済的な利益において（、少なくともトランプ大統領の側から見れば）、競合関係にあるが、この競合性は、両国ともが異常気象の影響下にある理由にはならない。中国は、豪雨を迎えており、ロシアは、酷暑にある。これらの状況は、中東地域における大戦争というアジェンダに後ろ向きな諸国に対して、気象攻撃が仕掛けられているかに見えるという（、世界に目を向ける陰謀論者から見れば、お粗末な）結果を生み出している。マクロン氏がシリア攻撃を明言して実行したことを想起せよ。気象兵器を利用可能な各国が、お互いに鞘当てしているという場合も想定できるが、そうであるなら、被害の様相は、より全球的に予期されない結果を生み出しているであろう。北極の氷が溶け出しているという話もあるが。これ以上、ハルマゲドンを志向するＡチームの一部による仕業という見立てを否定するような証拠を探すこともしないが、Ａチームの仕業を否定する証拠がない、という点は重要である。

地球温暖化だけを今般の異常気象の原因としたい者は、上に見たような形で、世界の各国に異なる結果が（偶然）生じた理由までを説明する必要があろう。2018年7月時点で、マスコミが喧伝するようには、地球の全陸地が異常気象に晒された訳でもないからである。結局、わが国の異常気象については、気象改変技術の存在を認め、HAARPなり、これに類する機器により、瀬戸内海を中心とする地域の大気が上空に押し上げられたとの説明を受け入れた方が、素直な説明になろう。偶然のアンサンブルによって、台風12号が東から西へと逆行するかのコースを辿ったと説明するよりは、そのような形で高気圧が形成されるように電磁波が照射されたと考えた方が、説明がし易いであろう。どのくらいの確率で、このような狙った形の逆コースが偶然生まれるのかは、何百万回もの大気シミュレーションを実行すれば、検証可能であろう。当然、大気が押し上げられるメカニズムを込みにして、である。私は、いったん気象改変技術の存在を認めた上で、それを否定してみせるという、自称「デバンク筋」や「御用学者」のロジックを、見かけたことがない。私が指摘した方法までを考慮に入れて、分析を設計して実施してくれていたとすれば、誰もが、異常気象の原因を、地球温暖化だけによるものと認めざるを得ないことになる、と思うのであるが。なお、私は、人間の活動に伴う地球温暖化そのものを否定しているのではなく、気象改変技術の影響をも込みにせよ、（つまり、どちらとも否定するのではなく、どちらとも肯定した上で研究せよ、）と述べているだけである。

「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」[6]の存在は、気象兵器を現実に使用する相手がより強大な武力、つまり大量破壊兵器を保有していることを示唆する。わが国についても、1982年6月9日に効力が発生しているが、わが国でも気象改変技術が運用されているとすれば、これらの技術を防御的に利用することまでは、（国民の目には見えにくい形の）自衛権の行使として認められよう。大阪北部地震（本年6月18日午前7時58分）や平成30年7月豪雨災害や台風12号が、これらの技術によって惹起されたとすれば、それは、すでに攻撃と見做して良いものであろう。他国に属する組織・人物らによって、これらの技術が悪用されてきたとすれば、すでに、わが国は、ステルス戦争状態にあると言って良い。それとは別に、他国籍を有する組織や人物が、わが国に対して被害を与える結果を生じるように地球上の特定地域に気象改変技術を適用する事態は、可能性として想定しておくべきことである。しかし同時に、わが国の周辺諸国（米国、中国、韓国、北朝鮮、ロシア）は、条約に加盟している※２。気象改変技術をわが国に対して悪用することは、目に見える反撃の虞がないにせよ、気象改変技術の存在を肯定する（ごく一部の）日本人からの敵意を得ることになるから、どの集団がこの技術を悪用するにせよ、そこには、敵方であるわれわれ日本人にも納得できそうな、何らかの確固たる理由がなければなるまい。上掲の諸外国については、確固たる理由を挙げることができないという消極的な理由から、ここ最近の「天災」の数々の実行犯ではない、と認めることができよう。そうでなくとも、これらの周辺諸国は、わが国を締め上げる方法をいくらでも用意できよう（し、わが国は、天災によらない圧力に対して、効果的な反撃を統御的に実行できていないようにも見える）。人命への損害を現実に与える気象兵器の使用は、一般人には気付かれにくいとはいえども、この存在を前提とする人々にとっては、大量破壊兵器の使用（や、それに準ずるＲ攻撃にもなり得る原発への攻撃）を次なる脅しとして匂わせることにもつながろう。でなければ、これだけの被害を生じさせた武力攻撃に対して、いくらわが国といえども、攻撃者を特定できた場合には、各種の（非戦闘行為を通じた）反撃を講じることもできようからである。気象兵器の実行犯が次なる（、同時に最終的）手段である大量破壊兵器を保有しているからこそ、これほどのあからさまな気象攻撃も可能となる。このように考えた方が、通りが良くなろう。現に、一般人の人命が数百人単位で失われているのであるから、現時点でも、気象兵器を利用した連中は、許されないことをしたことになる。この一方で、大量破壊兵器に対しては、大量破壊兵器による報復という恐怖の均衡が成立する。ここまで考察を進めると、ようやく、わが国は、いわゆる国連の敵国条項も込みにして考えると、反撃可能であるという意思表示を公にすることすら、躊躇してしまうという状況に落とし込まれていることが明らかになる、と言えそうである※３。

ただ同時に、現実に人命に影響するまでの天候による攻撃は、気象改変技術を悪用した相手（両建てＡチーム）が追い詰められている兆候であるとも考えられる。現実に人命に被害を及ぼした以上、これを償う方法は、人命によってしかあり得ないからである。「戦後」処理において、このジュネーブ条約違反は、重大な戦争犯罪として処断されるであろう。その時に下される罰の重さを考えると、この種の一般人には気付かれにくい技術の実行は、次なる攻撃を予告する意味合いを有するものと考えられる。脅しとなるような犯人からの言明は、間違いなく、届けられるべき所には届けられているのであろう。公開の連絡伝達手段としてのわが国のＢチーム系メディアを見れば、この予想は、間違いないものと言える。これら（何故か）Ｂチームメディアは、今般の政争に絡めて、自民党内のＡ２チーム（同党内ではＢチーム、しかし、このチームがかつてのハト派とは異なる位置付けにあることは、わが国の困難をいよいよ深めている。）の声を借りる形で、防災政策上の不備を指弾しているのである。しかしながら、わが国の防災体制は、一応、基礎的自治体が第一義的に対応するものとなっており、広域的な対応は、都道府県が第二義的に対応することとなっている。３．１１を経て、国からの働きかけが制度化されたが、それでも、対処の順序を大きく変えるものとまでは言えない。それに、水害については、平成30年7月豪雨災害に際して予想された数百年に一度という頻度よりも苛烈なものとして、千年に一度という頻度のものもある。この点、他国のＡチーム系に使嗾された、わが国ではＢチーム系に見えるメディアが発した非難は、阪神・淡路大震災における対応への非難と共通しており、わが国の危機管理のあり方を説明しないまま、こじつけた感を拭えないものである。政治は、結果責任を免れないであろうが、結果責任と故意の不作為とは、切り分けるべきである。

ところで、電磁波の利用を基本とする環境改変技術を大規模に適用可能な国は、大規模な発電能力を運用できる国に限定されるものと認められる。言い換えれば、原発を保有している国か、好き放題に火力＝石油を利用可能な国に限定されよう。原発による電力は、ベースロード電源という名を冠せられており、あたかも常に有効活用されてきたかのような印象を与えてきたが、かつてのわが国については、夜間、余剰気味であった。各国とも、原発による電力について、このような側面を否定できないとすれば、この部分の電力が秘密作戦に活用可能であることは、言うまでもなかろう。電力会社を黙らせれば良いだけであるし、原発は、民営であるとしても、例外なく国策の一環として運用されており、国家的な情報管理の対象となっている。出力を少しだけ変えることは、上手く隠蔽されることであろう。

以上の推論は、我ながら雑駁であるが、どの国に対して戦争屋が影響力を保持できており、気象改変技術を未だに悪用しているのかのヒントを与えるものであると思う。どの国にも、完全に国（民の利）益に逆らう売国奴が存在する一方で、それに対峙する勢力もいるものである。外部からは静かに見える対決を通じて、異常気象を巡る問題も、一部は解決されることになるのであろう。われわれは、一国主義が台頭する中では、自国内の安全を確保しながら、他国の良心的な勢力を自国に許された方法で支援するほかなかろう※４。日本の庶民が日々の生活を頑張るほかに可能なことは、異常気象を巡る言説について、大マスコミに二枚舌がないか否かを批判的に検証することであろう。本稿の読者に対しては繰り返すことでもなかろうが、マスコミに対する批判的な態度こそは、わが国を草の根から良い方向へと変えるための確かな第一歩である。

※１　私には、実相を把握するだけのリソースがないが、実務サイドが上手いことフェイドアウトするように仕組んだような印象を受ける。政治主導であったのか否かの経緯は、遠い将来の（わが国の「文系」の研究業界では、希少種である誠実な）研究者が「発見」することであろう。

※２　台湾は、国連における地位ゆえに、私には、調べ切れていない。台湾は、核兵器保有を目指したことがあり、また、ベースロード電源を保有しているという、気象改変技術にも手を出すだけの履歴を有しているが、わが国に喧嘩を売ることまでは、考えにくい。すごく適当な表現に頼れば、台湾の利益は、わが国の利益とまあまあベクトルを同じくするものと考えられるためである。それに、台湾も地震国であり、水害国である。

※３　核武装論は、この八方塞がりをふまえ、すべてを見通した上で、より狡猾に提案されるべきであるのだが、そのような悪知恵を発揮できるだけのキレッキレな日本人の核武装論者を、私は、今現在、見出せていない。彼（女）には、もちろん、勇気も清廉さも公正さも必要となる。狭き道である。それゆえに、私は、核武装不要論を通じて独立を志向した方が、遙かに楽だとも思うのである。すでに、わが国は、核武装を後戻りできない程度に進めてしまっていると認められもするのであるが。

※４　実は、私も、先月辺りに、自分の中長期的な投資ポジションを通じて、その協力をなしたつもりである、が、2018年7月30日現在、反対側の勢いが強すぎて、おいおい待ってくれという気持ちでもいる。

[1] 83人死亡のギリシャ森林火災、放火の「重大な兆候」＝閣僚 - BBCニュース
（記名なし、2018年07月27日）
https://www.bbc.com/japanese/44976556

[2] California Wildfires: Arson Suspect Arrested, TV Anchors Flee | PEOPLE.com
（Dave Quinn、2018年07月27日16:31）
https://people.com/human-interest/california-wildfires-brandon-mcglover-arson-suspect-arrested/

[3] Paris 04 Hotel-de-Ville, France 10-Day Weather Forecast - The Weather Channel | Weather.com
（2018年07月29日確認）
https://weather.com/weather/tenday/l/FRIF1168:1:FR

[4] Jerusalem, Israel 10-Day Weather Forecast - The Weather Channel | Weather.com
（2018年07月29日確認）
https://weather.com/weather/tenday/l/ISXX0010:1:IS

[5] 平成30年7月17日 日ＥＵ共同記者会見 | 平成30年 | 総理の演説・記者会見など | 記者会見 | 首相官邸ホームページ
（2018年07月17日、2018年07月29日確認）
https://www.kantei.go.jp/jp/98_abe/statement/2018/0717eu_kaiken.html

[6] 環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約 - Wikipedia
（2018年07月29日確認）
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%92%B0%E5%A2%83%E6%94%B9%E5%A4%89%E6%8A%80%E8%A1%93%E3%81%AE%E8%BB%8D%E4%BA%8B%E7%9A%84%E4%BD%BF%E7%94%A8%E3%81%9D%E3%81%AE%E4%BB%96%E3%81%AE%E6%95%B5%E5%AF%BE%E7%9A%84%E4%BD%BF%E7%94%A8%E3%81%AE%E7%A6%81%E6%AD%A2%E3%81%AB%E9%96%A2%E3%81%99%E3%82%8B%E6%9D%A1%E7%B4%84
＃とりあえず調査の入口としては十分であろう。

---

2018（平成30）年7月30日9時35分・15時30分訂正

文章を一部訂正した（が、訂正しただけの価値はないかも知れない）。なお、イラン国営放送麾下の『Pars Today』は、特に異常気象を伝えてはいない[7]。気象庁は、世界の季節毎の異常気象をまとめて公開している[8]が、ここ２か月の異常気象については、まだ公表時期ではないようである。

[7] ホーム - Pars Today
（2018年07月30日確認）
http://parstoday.com/ja

[8] 世界の季節ごとの異常気象
（2018年07月30日確認）
http://www.data.jma.go.jp/gmd/cpd/monitor/seasonal/