（私事）プロフ写真を変えてみた

プロフ写真を変えてみたが、ゾンビものに詳しい読者なら、この写真が羽田圭介氏の『コンテクスト・オブ・ザ・デッド』（2016年11月, 講談社）の冒頭シーンのコスプレだということに、気が付かれたかも知れない。あのシーンを再現するなら、俺でも行ける！とか思ってしまったのである。慣れない『GIMP』を利用して、タッチパッドで適当に作業しただけなので、作り込みが甘いのは、やむを得ない。ただ、必要なだけの雰囲気は、出たものと思う。

私は、周りへの迷惑を顧みることなく、また、激変するわが国の状況を後世に向けて的確に説明することなく、案外、生ける屍としての暮らしを楽しんでいる。今後とも、噛まれたりすると、感染してしまうような思考を重ねたいと思いながらも、いくつかの制約のために、現今の災害については、言及することができない。私事に注力して記述を厚くしているのは、そのような事情もある（。いかなゾンビのような私であっても、自分の食い扶持位は稼ぐだけの権利を有している）。

陰謀論者の大勢は、最近の立て続けの災害を、ショック・ドクトリンの一種として捉えるであろう。ただ、私は、陰謀論者の意見の大勢が示唆するように、気象操作を実行した連中について、わが国の権力を掌握した側にいる、とは考えない。わが国の現政体を支える中核である武官組織にとって、災害の惹起によるショック・ドクトリンは、文字通りのマッチポンプとなってしまうからである。他方で、現今の災害に対して、異常に感度高く行動している人物たちに注目すると、仮に、これらの災害が人為的に発生させられたものだとしても、その目的は、権力奪取にあるのではないかと観取することができてしまう。現今の政界に類似した事例として、阪神淡路大震災後の村山富市総理に対する批判の盛り上がりを想起すべきであろう。1995年当時、政権と武官組織とは、対立関係にあったと言えるのではあるが。

なお、現今の災害についてのこれ以上の言及は、私にとって、リスクとなるために避けるべきことである。普通の人間よりも、私は、インサイダーと見做されてしまう種類の過去の業績を有する。わが国を取り巻く状況と、政策上の含意を解説すると、狙ったように、「風説の流布」と言われたりする可能性がある。この一方で、私は、別の観点から、もう少し前から、自身のポジションを（平和主義に基づいたつもりで）形成してしまっており、現今の災害によっても影響を受けている。私のポジションについては、『週刊プレイボーイ』の記事[1]における国際法学者の金惠京（キム・ヘギョン）氏の話を参照されれば、おおよそ、読めるものではないかと思う。

ただ、本稿でも、地価に水害へのリスクが織り込まれていることだけは、指摘しておきたい。住宅価格は、低湿地にあると、ざっかけ１割程度も安くなる。このため、わが国においても、経済的弱者ほど、災害の被害を受けやすくなるという社会構造が存在する。東日本大震災後、各自、水害ハザードマップを確認しろとの報道が度々流されたことも事実であるし、避難勧告の意味合いも一応解説されてきてはいる。これらを考慮して、今回の被害を、自己責任のものとして切り捨てるのかは、読者諸賢の考え方次第である。この社会構造は、カトリーナやリーマン・ショックによる被害を想起すれば、日米で共通する。（個人的な抜駆けによって解決を図るのではなく、）社会的な取組（例えば、金融教育・災害対策教育の組合せ）を通じた貧困の解決は、ショック・ドクトリンの効果を低減しつつ、同時に、マクロ経済を刺激する上でも役に立つ。

[1] トランプ発言「北朝鮮の非核化費用は日韓が負担」...で日本が存在感を高める大チャンス？ - 政治・国際 - ニュース｜週プレNEWS［週刊プレイボーイのニュースサイト］
（2018年06月22日、取材・文／田中茂朗　撮影／細野晋司）
https://wpb.shueisha.co.jp/news/politics/2018/06/22/106492/

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2018（平成30）年7月13日追記・訂正

本文の意図を変更しないよう、文面を訂正した。

本文中で示した私のポジションは、田中宇氏の有料記事でも解説されていた。念のため、私は、田中氏に先立ち、自身のポジションを形成していた。また、良く調べもせずに、自身のバスケットを関連分野で拡げた挙げ句、妖怪ジェットコースターと呼ぶべき現象に巻き込まれたのであるが、それはまた、別の話である。株式市場のメジャーな論調は、Ａチームのもの（＝日経平均２万７千円超え）であるが、この論調は、案外、田中氏の示唆するポジションに対しても親和的である。これらの議論に対して、拉致被害の解決が課題となっていることは、言うまでもないであろう。

[1] 北朝鮮に甘くなったトランプ
（田中宇、2018年6月15日）
http://tanakanews.com/180615korea.php

とはいえ、トランプ式の太陽政策は、朝鮮半島和平後の北への投資を、米国の企業が手がけようとするものでない。米国は、今後の北朝鮮の再建（核廃棄とその後のインフラ整備など）にカネを出さない姿勢だ。トランプは、北の核廃絶の費用を負担するのは日本や韓国だと言っている。日本では「カネだけむしりとられる」と狭隘・後ろ向きの見方ばかりだが、実のところ、核廃絶の費用を負担する外国勢は、その後、北の経済発展に投資して儲ける権利を得る。世界で最後の、発展する潜在性が豊富な未開発地域である北朝鮮への投資は、最終的に大きな儲けを生む。日本は、北の核廃絶の費用を出すと積極的に表明した方が、子孫の代に得をする。日本は間抜けなことに、この話に乗りそうもないが、その場合、韓国と中国が手がけて儲けるまでのことだ。日本は、今よりさらに落ち目の国になっていく。