トランプ氏のダボス発言は本心を隠したものに見える

現在、世界は多極化しつつも全体として良い方向に進みつつあるが、主な理由の一つは、ドナルド・トランプ氏の情報発信スタイルに求められよう。トランプ氏の過激な表現は、現実には「名」を「実」に近付けるように機能している。それだけでなく、その実力行使のスタイルも、戦争屋ならびにマスゴミの常識の斜め上を行くものである。「何をするのか分からない」というスタイルによって、相手を劣位に追いやり、事態をノーマライズする。まるでプロレスの乱戦のような発話方法が、トランプ氏の流儀であると言えよう（。これは、「小沢内閣待望論」＝「ポスト米英時代」氏の慧眼を勝手に拝借した表現である）。

マスコミは、トランプ氏の言葉には嘘や物議を醸す表現が多く含まれると批判するが、何なれば、これらの不適切な内容は、意図的に発信されている。自らの真の意図を隠し切り、重要ではない誤りに批判を集中させるための弁法であろう。真実の所在を判定する技術を持たない人々にとっては、「フェイク・ニュース」※１というトランプ氏の批判と、それに対するマスコミの反論は、「オマエは嘘吐きだ」「いや、オマエこそ嘘吐きだ」と言い合う子供の喧嘩と同程度にしか見えないものである。しかし、マスコミの欺瞞を暴くという点では、この論戦には意味があった。この結果、現在、大多数の人々は、大マスコミが金主の核心的な利益を保護するために、重要な話をしなかったり、嘘を吐いたりしてきたことを、当然の事実として受け止めている。ただ同時に、残念なことではあるが、このメディアの欺瞞性は、大多数の人々にとって、一般的な事実としてのみ受け取られている。具体的なマスコミのウソを自分たちで暴こうとする人たちは、まだまだ一部に限られていよう（。これはこれで、世界の流れを決めてしまうことになるだけに、一抹の不安を覚えかねないことではある）。大多数の人々が「メディア・リテラシーの勧め」のような話をまともに実践しないのは、多忙であったり、ウソを見抜くためだけに相当の労力と金銭をかけることを厭うからであろう。このことを考慮すれば、本来であれば、NHKや主要新聞、特に「皆様のNHK」がウソを吐かずに、ダボス会議のスポンサー名ならびに出席者名、彼らと彼らが所属あるいは所有する企業の資産額および関係性を、正確かつ粛々と掲載するのが、最も効率的かつ劇的に、わが国の世界に対する理解を改善する方法である（。カネの集め方は、ノブレス・オブリージュを産む）。

ともあれ、「トランプ氏がマスコミの話さない真実を語ることにより当選した」という認識が普及しきったという現実を直視して、自らを正さないことには、マスコミに勝ち目はない。選挙期間以降のトランプ氏の攻撃によって、彼ら主流マスコミの評判は、不可逆的に低下している。マスコミには、（アメリカの事例に限定するが、）ケネディ大統領暗殺、アポロ有人月面着陸計画、同時多発テロ事件の不可解な点の数々、イラク戦争の開始の端緒とその始末、ワシントン政界の児童虐待疑惑、ウォール街、連邦準備制度理事会といった、数々の正確に説明できない事項、いわばタブーが存在する。これらの疑惑に切り込めないままでは、読者・視聴者からみて、マスコミは、弱味を抱えた存在と見做される。トランプ氏は、これらのタブーに切り込む政策を公然と口にすることによって、マスコミを直接・間接に攻撃してきた。マスコミがこれらのタブーに自ら切り込まなければ、マスコミは、トランプ氏を取り扱おうとする時点で、トランプ氏よりも劣位に置かれることを余儀なくされる。陰謀論が、トランプ氏を有利にするテコの役割を果たしているのである。もちろん、この構図は、マスコミの中でも、多少目端の利く人物には共有されてはいよう。彼ら報道人に勇気がないことは、この状況を打開し、世界の権力構造をもう少し（だけ）マシにする上での、ボトルネックの一つである。裏切る人数が少なければ、マスコミの金主に粛正されることになろうから、イヌの地位から抜け出せないのも、理由がない訳ではないのであろうが。

以上の事情をふまえると、トランプ氏がダボス会議という「蛇の巣」において発言した内容を真に受ける人たちは、以下で述べる二点の理由から、余程、ナイーヴである。理由は、前段までの説明から自然に導けるが、改めて、二つに整理すると分かりやすい。一つは、ダボス会議における暗殺の危険、もう一つは、マスコミ自身がトランプ氏の発言の信憑性を低いものとして扱った結果、トランプ氏自身が、その状況を逆用できるようになってしまっていることである。後者は、「自己言及のパラドクス（嘘吐きのクレタ人、オオカミ少年）」と呼ばれる逆説に係る下地を、トランプ氏が作り出し、マスコミが追認したことによるものである。

まず、アメリカ大統領と言えども、常に暗殺の危険があり、これを避ける必要がある。このことは、子供でも知る話であるが、大事な話であるから、何度でも繰り返しておくべきであろう。死の危険があるとき（、あくまで現実の危険が存在しているときに限られようが）、人が方便としてウソを吐くことは、許されることであろう（2017年9月13日）。トランプ氏の発言や政策の根幹は、従来の権力集団からアメリカ国民に利益を還元しようとするものであるから、確実に、死の危険を伴うものである。ダボス会議は、戦争屋を含む国際秘密力集団の例会である。彼ら主催者と対立する人物が、そのような場で発言したとしても、その内容に対しては、死の危険がある以上、何らの責任も存在しない。なお、ケネディ大統領のときと同様、副大統領がいるではないかという指摘は、野暮であり、発言者の立ち位置を明確にするものである。

次に、マスコミは、Ａ：トランプ大統領を常々嘘を吐くと批判しながら、Ｂ：ダボス会議におけるTPP発言を大々的に報道したことになるが、このマスコミの言論ＡとＢは、マスコミ自身によって、支離滅裂なものとなってしまっている。というのも、マスコミがトランプ氏を普段からウソ吐き呼ばわりしてきた以上、ダボス会議における発言は、マスコミによれば、守られるか否か分からないことになる。こうなると、このダボス発言は、マスコミの解釈を加えた場合には、人々の役に立つ内容を伝えたことにならないことになる（。守られる・守られないという二値的な確率に従うと考えてみると、マスコミのお墨付きが、かえって、エントロピーを高めることになる）。しかも、主流マスコミは（、たとえば、田中宇氏のように、隠れ多極主義であるといった）、トランプ氏の内心がどこにあるのかを聞き手が落着できるような、役に立つ洞察を加えた実績もない。今更、マスコミ自身が形成した「ウソ吐きトランプ氏」というイメージを撤回するにしても、放置するにしても、「フェイク・ニュース」であるマスコミ自身が、「トランプ氏のダボス発言は、真実である」と言う訳にはいかないのである。少なくとも、読者なり視聴者にとっては、マスコミの言うことの真偽を判定することは、今では不可能である。

「トランプ氏がウソ吐き」「TPPというマスゴミの金主にとって有利な条約への加盟を示唆」という矛盾する関係にある情報を、同一の法人格が発出することだけでも、随分と不審なことであるが、このような自己矛盾的な報道をマスコミ各社が一斉に取ることは、マスコミ全員こそがウソ吐きでありそうだという印象を高める結果となっている。この印象を高める材料として、建前としての報道の独立性がある。つまり、マスコミ各社が、各自の自由な心証に基づいて、この決断を個別に下したことになっている。この建前によって、マスコミは、期せずして、「「ウソ吐きがTPP再交渉詐欺を言い出しました」というニュースを、ウソ吐き集団が揃って報じた」という、「陰謀論なる内容を説いているがためにウソ吐きと呼ばれているであろう私」でもビックリしてしまうような状況を作り出したのである。成員一人一人の内心は知らない（し、「こんな人たち」の人格を慮る必要もないように思える）が、外形的に見れば、複数のマスコミが、集団的かつ一斉に、かつ、独自の判断に基づいて、このような愚行に至る論調を用意したことになる※２。マスコミの言うことを真に受けてみると、以上の理由から、ダボス会議の結果は、マスコミの意図にかかわらず、またもや、マスコミがトランプ氏をディスったという実績だけが積み上がったことになる。

強いて付け加えるならば、一般人にとっては、トランプ氏の権力がダボス会議にも完全に及ぶほどに正常化されてはいないというのが、唯一の、そして残念な情報であろう。ただ、その力関係は、ほかの材料から、十分に窺い知ることのできるものである。たとえば、1月22日のアメリカ連邦政府の一部閉鎖は、これと同内容の勢力分布を示唆するニュースである。われわれ一般人ができることは、世界情勢が良くなることを念じつつ、気長に待つことであろう。

それに、トランプ氏の発言に再交渉という条件が付された以上、非常に面白い展開が予想できる。旧TPPこそは、ISDSを含め、無国籍大企業群の意向が十全に反映された、各国の国民を裏切る契約であった。しかし、再交渉ということになれば、交渉に関与した全員のリストを渡せ、誰が何を策定したのか、誰が何を主張したのかを知らせよ、といったトランプ大統領の要望に、応える必要も出てこよう。その際、米国の連邦議会議員でさえも交渉過程を知ることができなかった、という基本的な事実を思い出す必要がある。「再交渉」という「毒素条項」によって、当事者各国の裏切り者のリストは、世界最高クラスの暴力を指揮できる権力者の手に一挙に渡ることになりうる（。NSAやCIAの良心ある職員の出番である）。わが国であっても、夜も眠れない売国奴たちを高見の見物としゃれ込める機会は、ゼロではない。このような毒素条項ありきでは、再交渉は、潰れる運命にあろう。『WikiLeaks』を通じたタックス・ヘイブンに係る漏洩事件は、この前準備でもあったのであろう。英国のメイ首相がトランプ氏を直接ディスったという日本語報道が目立って見られないことは、ここでの私の推測の補強材料である。日本人のTPP条文作成者の確定的リストが出てくるようなことがあれば、それはそれで、今回、トランプ大統領の仕掛けた罠に、戦争屋（の一部）がまんまと引っ掛かったということを意味しよう。

※１　「フェイク・ニュース」という表現の流行は、マスコミの信用が実際にはどの程度であったのかを良く示している。さらには、「フェイク・ニュース」という誹謗を通じて、口にすることも憚られた種類の「タブー」も、公然と語られることが許されるようになっている。実績を考慮すれば、「フェイク・ニュース」という表現は、現在のマスコミの「真の名」として、世界流行語大賞に相応しいものである。なお、本注記における形容は、私なりのアーシュラ・K・ル＝グウィン氏への追悼のつもりである（2018年1月22日没）。とはいえ、本稿で取り扱った話は、大変に捻れたものであるから、ご当人がいかにトランプ氏の治世を評価していたかは、また別に調べる必要がある。

※２　一部のテレビ報道には、この発言を疑問視していたものがあるようにも思うが、半分寝ていたので、どのチャンネルであったのかを含めて、詳細は分からない。昨日の夕刊三紙（読売・朝日・日経）については、トランプ氏に対する不信を前面に押し出した見出しの記憶はないが、本日では、この種の疑問を含む論調が見られるようになっている。たとえば、『日本経済新聞』の河浪武史氏の本日朝刊3面記事の見出し[1]は、「変心か乱心か」である。これは、河浪武史氏の主流マスコミの論調に対する忠誠ぶりを良く表していると言えよう。「乱心」という文言は、およそ、日常生活において、上司や勤務先のトップを茶化すときくらいにしか見られるものではなく、他者を褒めるものではない。もちろん、トランプ氏の「再交渉」という文言は、トランプ氏の主張が後世において正しかったことを担保する役割を果たしており、現時点でマスコミがトランプ氏を誹謗したことは、将来において、マスコミがゲス野郎であったことを示すまたとない証拠として機能するのである。マスコミの連中は、どうやら、当人たちがダブルバインドを仕掛けられたことに、気が付いていないようである。田原総一朗氏に（2017年10月24日記事）弟子入りしなおしたらどうか。

[1]　ダボス（スイス東部）＝河浪武史, 「変心か乱心か／トランプ氏、突如「TPP再検討」／産業界から見直し圧力／日本、再交渉に否定的」, 『日本経済新聞』, 2018年1月27日朝刊3面14版（総合2）.

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補論：情報を扱う職業に課せられた情報発信のルール

一般的に、機微に触れる情報を取り扱う人物には、嘘を吐かないという第一のルールと、都合の悪いことは言わなくて良いという第二のルールが、暗黙裏に課せられている（2016年10月20日）。もっとも、このルールは、情報機関ならびにジャーナリズムの実務についてのみ厳密に該当する、と考えるべきであろう。そうしないと、研究者・教育者は、（個人情報などの）いくら機微に触れる情報を扱うことがあるとはいえ、真実を過不足なく伝達するという社会的機能を果たせなくなるし、政治家は、先に見たように、ウソを吐くことを通じて、国益・国民益を守ることができなくなる。本段落の話は、本ブログの過去の記事と重複するし、読者にとっては釈迦に説法であろう（。なお、臨床研究における患者の個人情報や質問紙調査の回答者名などは例外的に秘匿できるが、それでも、研究の再現に必要な条件などは、他の研究者が後追いできる程度に公表する必要がある。あまり細かい話をしても、本稿の論旨に影響せず、意味がない）。

二元配置を利用して、以上のルールについて、要素を｛本当のこと, ウソ｝と｛話す, 話さない｝という二軸にまとめてみると、もう少し、情報のルールというものが分かりやすくなる。２×２＝４通りについて、｛許されている、許されていない｝という二値が成立する。二元配置は、コンサルタントや広告商売などで、良く使われる方法である。無論、これが「二軸の両建て」という「セット思考」が仕組まれがちな理由の最たるものであろう、と私は見立てている（2017年10月24日）。

研究者は、公に向けて、専門分野について｛本当のことを話す｝｛ウソは話さない｝というルールを課せられている。｛本当のことを話さない｝という態度は許されていない。池上彰氏が学者としてダメなのは、この点である（2018年1月25日記事・26日追記）。もちろん、｛ウソを話す｝ということは、許されていない（。福島第一原発事故については、大変に多くの「学者」がこのルールを逸脱したが、社会的制裁は、ごく小さなものであった）。特殊な場合に、「分からないことは、分からないと話す」というものがある。専門分野について、彼（女）に分からないことがあってはならない（←これは言い過ぎかもしれないが、大体、本人も恥ずかしいであろう）が、専門外の事柄については、「その道の専門家は知っているのかも知れないが、私には分からない」ということも、まあ、許されることであろう。私は、このような事態に度々遭遇するが、その度に仮定を重ねて、手抜きをしている。私の態度は、怠惰きわまりないが、それでも、知ったかぶりだけは、ここに挙げたルールに違背する可能性が高いために、本ブログでは、一応、避けている。

なお、「分かりやすい嘘」（2016年1月16日）という手段を有効に利用すると（2016年7月26日）、一部の権力集団に問題視される種類の情報を一般に流通させることが可能となる※３。本稿に見たトランプ大統領の発言スタイルは、この方法を、意識的に使いこなした結果であるとも言える。他方、わが国の政界については、何とも言えない。というのは、トランプ氏ほどに、安倍晋三氏のうつけぶりが上手であるとは、私には思えない（、つまり、素で読み間違いしていたりすると見える）からである。しかし他面で、結果として、現時点の安倍政権が戦争屋との情報戦争に勝つために、うつけ者のふりを許容しているという可能性自体は、否定できるものではない（。ただし、繰り返しで残念なことになるが、強調しておけば、その情報戦争の結果、現政体が勝利したとしても、日本国民の貧困層を救うことになるとは思えない。2017年06月10日記事）。

※３　この方法は、「マジ卍」という流行語が『気まぐれコンセプト』でも（1月6日発売号かで）取り上げられ意図的な操作の対象となっていることからも窺えるように、最近のわが国の広告業界においても、意識されているものと認められる。ただ、「マジ卍」自体に係る意図は、私には明確ではない。昨年末、『5ちゃんねる』に、鏡に映すと逆さ卍となることが投稿されている[2]。これは、『ダ・ヴィンチ・コード』の冒頭で、卍を反転させる様子を見逃した者によるものであろうが、ナチス礼賛だという誤解に基づく批判が生じたことを想起すれば、前例のない話ではない。「マジ卍」の流行の目的は、若年者を誤解させ、卍を誤用させた上で、仏教者と地図作成者による反駁を惹起させるという教育的な回路を作動させるというものであろうが、その原動力が「連合国vs枢軸国」という第二次世界大戦型の両建て構造を狙ってのものなのか、これを戯画化して脱構築するという反・両建て勢力によるものか、あるいは双方の勢力が相乗りしているのか、が読みにくいのである。ホイチョイ・プロダクション（ズ）は、今年に入り、朝日新聞のインタビューを受けている（1月4日あたり？要確認）くらいであるから、まあ、国際系走狗であると判定して構わない。しかし、たとえば、和久井健氏の『東京卍リベンジャーズ』の題名にも見るように、卍という用語の流行が、暴走族文化辺りからも発しているように見える点、なかなかその根を追いにくいように思うのである。和久井氏は『新宿スワン』のリアルさで名を上げた訳であるから、どちらかといえば、半グレに造詣が深いものと考えて良いであろう。半（はん）グレ＝六本木＝ヒルズ族～麻布署～テレビ朝日～米大使館とか、箱コネでいえば、やはり国際系であろうか。これは、定性的に連想できるものを並べただけであり、確定する必要がある。私がその種のヒュミントを使用しない（し、元から不得手である）と宣言していることは、繰り返すまでもなかろう。そうそう、溝口敦氏がわが国最高レベルのジャーナリストであることは、半グレという名に掛詞を入れたことにも表れている。掛詞が氏自身による公的な説明だけに留まらないのでは？というのは、私の偏見である。話が脱線しそうになったが、以上の材料に加え、本件『5ちゃんねる』なり『おーぷん2ちゃんねる』なりの投稿は、投稿日（2017年12月）、元のツイート主の開始日（2017年5月）とプロフの「闇属性」と撮影日（2017年9月）、広告代理店系漫画家（であるホイチョイ自身）に係る提灯記事、「マジ卍」がよく分からないと辞典編集者が解説する毎日新聞記事[3]との関係から判断すれば、本件は、炎上覚悟のアイドル商売であると同時に、その商売自体が政治的な意図を含んでいると結論できよう。また、このような穿ち読みは、余人にとっては、間違いではあるまい。

[2] JK「まじ卐Tシャツ着てみたよ～」自撮りﾊﾟｼｬッ
（2017年12月24日・元ツイートの表示時刻は2017年09月04日か）
http://hawk.5ch.net/test/read.cgi/livejupiter/1514122104/

[3] ネットウオッチ：女子高生御用達「マジ卍」　起源不明の新語、意味は　頭抱える辞書編集者／「すごく」の強調？ - 毎日新聞
（大村健一、2018年1月10日　毎日新聞東京朝刊）
https://mainichi.jp/articles/20180110/ddm/012/040/045000c