本記事も、題名で意を尽くしている。が、それでは私自身の弁明にもならないので、縷々説明しよう。
マスメディアは、使用言語のコミュニティに対する社会的責任を果たそうとするのであれば、キュレーション機能を高いレベルで発揮し続けるべきである。キュレーション機能は、情報を取捨選択した上で構成して提供する能力であり、惰性に流されずに最善の情報源を確保し、それらの取材先から最善と思われる情報を受け手に提供することである。この機能が正しく発揮されていれば、事後にインターネット上の別の情報源によって重大な過ちを指摘されて信用を損なうといった事態に陥ることはない。このキュレーション機能と速報機能は、情報伝達の中間業者としてのマスメディアが生き残るため、従来以上に向上させなければならない能力である。（図書館・博物館）情報学では、キュレーション機能が強調されて久しいが、これらの専門職の役割を乗っ取るかのように、日本のマスメディア関係者は、日本語環境において、「皆が知るべきこと」の「門番（gatekeeper）」として機能している。この役割期待は、マスメディア関係者の能力に対して過大であるが、新聞さえ読んでいれば知的活動は十分であると考えるという、日本語話者コミュニティにまま見られる怠惰に起因するものであり、マスメディアと消費者の相互依存関係を解消しないことには、何ともならないものである。
この半面、マスメディアに知識人枠として重宝される人物は、自身の発言の機会の陰には他者の発言の機会があり得たことに、思いを致すべきである。この地位まで登りつめた言論人は、その影響力に対して倫理的であろうとするならば、自身の言説が他者のものに比べて常に報道される価値があるように、努力を続けることが要求される。その任に耐えられなくなったときには、その職責を適任者と分かち合うか、これと見込んだ後進に道を譲るべきである。現在の年長者を尊重することが外形的に求められる日本語文化圏において、自身の説に正面から異を唱える顕名の人物が現れることを期待していてはならない。表舞台に立つ人物の「能力の限界」は、たとえば、発出された言論の正しさや、主張の内容と社会の期待との乖離具合を検証することによって、明らかにできよう。マスメディアに露出する「識者」の発言は、その逐一が批判的な検討の対象となって然るべきであるし、聞き手の側から提起された批判は、重く受け止められるべきである。ただ、当人がいかに自発的に出処進退を決定するのか（別人から見れば、いかに介錯に立ち会うのか）は、なかなか難しい話である。
日野原重明氏の影響は、危機管理・被害者学という、氏から見れば派生的な学術分野の実相にも及ぶほどである。よど号ハイジャック事件の人質となり、その経験から、大規模テロ事件を予期し、被害者の受入態勢をかねてから準備していた（ということを、確か、村上春樹氏の『アンダーグラウンド』で読んだ記憶がある）。地下鉄サリン事件において、日野原氏の采配は、目を見張るものであったとされる。本点は、故人の功績として特筆されるべきことであろう。筋金入りの陰謀論者であれば、ここにも陰謀の影を読み取ることができようが、今のところ、私には、ここに陰謀の余地を見出すことはできていない※１。
しかしながら、日野原氏の影響力は、（長寿を含めた）氏の卓抜した才能のみによるものではなく、マスコミをはじめとする社会環境との相互依存関係から形成されたものである。追悼記事をこぞって組んだ19日の新聞報道の横並びを見れば、この指摘は、十分に裏付けられる。19日の『朝日新聞』の寺下真理加氏の署名記事[1]は、この中で、私の指摘を際立たせてくれる材料となる。この記事は、週イチで日野原氏の「生涯現役」論に賛同し、論説を掲載し続けてきたことを、「生涯現役」を体現するものとして肯定している。この記事は、朝日新聞のキュレーション機能と日野原氏のネームバリューが相互に補強し合う関係にあることを示すだけでなく、日野原氏が『朝日新聞』からの仕事を自分自身の生きがいとしていた節をも窺わせるものである。この見解が正しいものであれば、日野原氏の「生涯現役」論を補強したのは、当の『朝日新聞』自身ということにもなる。日野原氏の「生涯現役」論は、『朝日新聞』からの仕事を引き受けたことによって説得性を帯びるに至ったものであり、不穏当な表現を用いれば、「共犯関係」の果実と見ることも不可能ではないのである。
この相互作用ゆえ、マスメディアは、自らの社会性を考慮するならば、日野原氏の追悼記事によって大々的に紙面を埋める前に、日野原氏を含めた一握りの人物のみを識者として重用し続け、その名声を高めることに弊害がなかったかどうかを熟慮すべきであった。具体的には、使いやすく人気のある日野原氏を使い続けるだけではなく、若年世代に対して、適宜、格差是正的な措置を講じるべきであった。わが国のマスメディアは、現今のトランプ大統領についての報道も同様であるが、「地位が人を造る」という考え方を欠きがちであり、常に焼き畑農業的であり続けてきた。マスメディアは、「生涯現役」を言い訳として、若年世代の言論を豊かなものにするという（派生的な）責務を放棄しており、自らのキュレーション機能の乏しさを露呈している。SEALDSがいるではないかという話が聞こえてきそうなので、予め指摘しておけば、彼らは、戦争屋によるカラー革命の仕込みによるものであって、マスメディアが継続的に使用すべく育成した次世代の言論人ではない。
私に言われたくはなかろうが、日野原氏の「生涯現役」論は、語られ方やほかの思想との組合せによって、故人の意図※２とは異なり、「自己実現できなければ生きている価値がない」などの怪しい議論へと転化しうる。この点、「生涯現役」論は、危うい主張である。「生涯現役」論は、揺るぎない自己肯定感を最初から宿しており、生命に対する敬意を常に備えた魂に対してはともかく、自分がそうしたいからそうするという刹那主義（ミーイズム）に囚われた不健全な精神に注ぎ込まれた場合、惨事を引き起こしかねない。悪しき功利主義と合流した場合、「生涯現役」論からは、「役に立たない者には生きる価値がない」という優生主義が導出されるのである。経済学まがいに表現すれば、「個人の生産能力や他人に与える便益が、その個人の消費能力や他人から与えられる便益を上回るようになったら、用済みである」ということにもなろう。この考え方は、経済活動の範疇に留まる限り、正しいようにも聞こえるものであるが、経済活動においてさえも、金持やリーダー格の人物こそが、大衆を潤すように消費しなければならないという「ポトラッチの倫理」（ケインズ主義）を思えば、正しくはない。いずれにせよ、「生涯現役」論は、無定見に発揮されれば、「定年迎えたら、即、栄養ドリンク製造工場の原材料になります」（『クラウド・アトラス』）などといった、年金問題の「最終的解決」へと直結しかねないのである。西本英雄氏の『ポチのへなちょこ大作戦』にも（おそらく『Z』）同様の悪い冗談が見られたが、この思想の極限形態は、言うまでもなく、ナチズムである。もっとも、ここに示した疑念や諧謔の数々は、横田弘氏の『障害者殺しの思想』（1979=2015, 現代書館）によって、四半世紀前に、より切実な形で指摘されている。現時点の私自身の発言は、怠惰に過ごしているニートに過ぎないと片付けられるかも知れないので、ここでは、横田氏の表現を借りて〔pp.37-38〕、ここでの私の疑問に故なしとしないだけの論拠としておきたい。
現体制を支えている日本的資本主義の下にあっては、物を作り出すことができる者、物を作り出して資本家を喜ばせる力をもっている者だけが正しい存在であり、その力の無い者は「悪」だとされる。現国家権力はそうした日本資〔p.38〕本主義の論理を守っていかない限り、その体制を保つことができないのだ。それだから彼らは障害者を殺した親兄弟を実質的な無罪にしたり、障害児を胎内からチェックしていく「優生保護法改定案」を考えついたりする。それでなくてもこの二、三年来、心中を含めた障害者殺しは急速に増えつつあることは確かな事実なのだ。
「生涯現役」という個人の善意は、よほど上手く取り扱わないと、優生主義という全体悪へと、容易に変貌するのである。
ところで、「生涯現役」という思想は、その思想が示される情報という市場において、その市場の持続可能性を阻害しうることにもなり得る。このロジックは、情報という財を消費者側の視点から眺めてみると良く分かる。ここでの議論は、既存の議論を十分に調べた上で述べたものではなく、私の乏しい知識からあり合わせで繕ったものであるので、おそらく、先行する優れた見解が存在するはずである。先人の業績を都合良く忘れているという可能性もある。その虞が正しい場合に備え、先回りしてゴメンと言っておく。
情報（特にデジタルデータ）は、ときに、非競合性・非排他性・不可逆性という、財としての特性を指摘されることがあるものの、これは、供給者側（サプライサイド）からみた場合の特徴を述べたものに過ぎない。念のため、非競合性とは、複数の需要者が同時に利用できることを指す。非排他性とは、一人の利用者だけに利用を制限できないことを指す。不可逆性とは、いったん入手してしまった情報は、知らなかったことにはできないという性質を指す。返品不可とも言い換えても良かろう。この点、書籍というメディアとそのメディアから得られる情報は、財として、異なる性質を有する。
財としての情報は、一人の需要者（デマンドサイド）の内面に着目した場合には、競合的である。情報の受け手は、自分たちの有限の時間、すなわちリソースを使用しなければ、一つ一つの情報の真偽や良否を吟味することができない。このため、消費者は、多数の供給者から提供される情報を選択して消費していることになる。にもかかわらず、たとえば放送事業者のような供給者から見れば、財としての情報に係る従来の指摘は正しいものである。つまり、一人の供給者から見れば、一つの情報は、複数の需要者に対して、非競合的に配信できるし、フリーライダーを排除することが難しいし、いったん消費されてしまうと、その結果は、元には戻らない。書籍・新聞・ネット等を通じた、テクストベースの情報送信は、映像情報に比べ※３、読者の側で柔軟に時間配分を変更できるため、消費者側のリソースに左右される側面が小さい。それでも、あるひとまとまりの情報は、読者の予算が一定であり、かつ、彼ら消費者の時間が有限であるという制約から逃れることはできない。これと同じ理由により、情報は、需要者の情報探索法次第では、供給者側にとって、排他的にも機能しうる。私のように陰謀論にも食いつくダボハゼのような供給者は、ほかの供給者の情報を事前に摂取している需要者にとって、選好されにくいという性質を有する。着目する主体を消費者に置く限り、情報という財に関する従来の議論は、何だか一方的なものであるように思える。この疑問を探究する作業は、例によって進んでいないが、私は、わが国における自主検閲の後遺症によるものではないかとも疑っている。
情報という財の消費と生産（・再生産）は、ソクラテス・メソッドを想起すれば分かりやすいが、消費者（である生徒）にとって、なじみの薄い思想や情報が消費者（である生徒）自身によって入出力されることを通じて、初めて可能となる。この思想の「出し入れ」に伴い、知識が定着するという過程は、一種の弁証法に他ならない。優生学がナチズムを用意した過程も、この弁証法に基づく「運動」が悪しき形で発現された結果である。「生涯現役」論は、一介の市井の人物にとっては、成果発表の場まで周到に用意されていなければ、実現不可能な理想ということができそうである。
マスコミによる日野原氏への賞讃の声は、日野原氏の「生きがい」が「一言言いたい高齢者」の全国デビューの機会を間接的に侵害することによって成立してきた、という事実を覆い隠してしまう。（私自身は、決して投書したことはないが、）投書欄という狭き門によって、無数のハガキ職人の「生きがい」が構造的に制限されていることは、ここでは無視されている。投書欄は、読者の声を取り上げるふりをしながら、その実、マスコミの主張を提示する場としても機能しうる。日野原氏の「生涯現役」論は、果たして、投書欄という競争率の高い環境を経なければならなかったとしても、これほど流通したのであろうか。（あり得なくはなさそうではある。）しかし、仮に、私に与えられた（そしてそれを良しとしている）座敷牢のようなネット環境下において、誰にも伝達されることがないかも知れないという恐怖の下に、彼の思想が編まれなければならなかったとすれば、「生涯現役」論は、果たして「普遍的」と見做されるような「健全な」理論たり得たであろうか。（これは、意地悪な想定ではあるが、私には否定的に思える。内田樹氏の『最終講義 生き延びるための七講』（2011, 技術評論社）には、内田氏が生徒を待ち続けながら、一種の悟りに至る境地を語るくだりがあるが、この部分は、私の悲観的観測を裏付ける証拠として使えそうである。）
齋藤和紀氏の『シンギュラリティ・ビジネス』（2017, 幻冬舎新書）は、人工知能による知識の産出が不可逆の様相を呈する（＝シンギュラリティが迫る）中、働くことそのものに対し、現在、根本的な問いが投げ掛けられていると指摘する。齋藤氏は、近未来に現出するであろう「仕事をしなくとも良い状況」についても、「技術の発展により、人類の課題は必ず解決できる」という「シンギュラリティ大学」の信条が当てはまると宣教している。この技術楽観論に対し、ルチアーノ・フロリディ氏の『第四の革命』（2014=2017, 新曜社）は、この技術万能主義が、両極端の態度のうちの一つであると指摘している〔和書p.51〕。本記事では、それぞれの命題の当否を検討しないが、いずれにしても、日野原氏の「生涯現役」論は、2017年の時点では、生涯を通じて自己実現可能であるような、既成のエリートについてのみ当てはまるものであろう※４。
成人病を生活習慣病と命名した精神は、疫学上、必要な考え方ではあるが、健康美のみを称揚したナチズムと通底する。生活習慣のコントロール自体は、誰にとっても「善い」ことのように響くものであり、同時に、社会防衛的でもある。また、不健康である人を、自らの怠慢によって自らを下劣な状態に追いやった敗残者として、暗黙裏に貶める機能を有する。このように、すべてを自己責任としながら、通常人の怠慢を責めるかの姿勢は、たとえば、アメリカにおける肥満が貧困層の食環境と抜き差しならぬ関係にあることを見落とした議論と同程度である。われわれ現代人は、「健康に満ちた良き生」を全うせよとの絶えざる圧力の下にあるが、これを誰もが同じような条件で達成できる訳ではない。健康で苦痛のない老いを迎えることは、人にとって目的たり得ることであるが、自身の肩書や長寿を誇示して他人に同一の努力を強制するとすれば、その姿勢は、全体主義と呼ぶことができる。パターナリズムは、やり方次第で「押しつけられたもの」とも「納得されたもの」ともなり得る。この言論を通じた圧力と、監視社会とは、大変に親和性が高いものとは言えまいか。
おまけを二点。その１：宮台真司氏も『14歳からの社会学』で「仕事を通じた自己実現」なんて考えはやめておけ、と述べている〔たとえば、pp.112-114〕。その２：本記事は、私なりの「失敗学」でもある。
※１ いわゆる地下鉄サリン事件については、サリンによる被害ではないという指摘がある（が、この物質同定に係る議論自体に、まず間違いなく、誤解を招くような一部の仕込みを読み取ることができる。私は、この点に係る事実関係を納得できるまで把握しきれていない）。なお、よど号事件については、共産主義自体、「両建て」構造の一陣営と見ることができる。なお、赤色過激派という存在は、「両建て」を指弾する陰謀論者から見れば、この罠に落ちるだけの知性しか有していない。
※２ ここでは、そのように解釈したが、別の読みも成立しうるであろう。
※３ YouTubeで試すと、便利で分かりやすいが、私は、2倍だと集中して聞き取る必要があるため、なかなか映像を効率的に理解することができていない。
※４ この隘路を突破する方法として、自らがフリークとなるという手段が、マスコミによって用意・提示されている。『マツコの知らない世界』は、マスメディアのコンテンツに登場する「素人」には何が求められているのかを端的に示す番組の一例である。この番組のドミノの回（2017年7月11日）は、この点について、大変示唆的である。マスメディアによって祭り上げられたことのあるアイコンは、ほかの候補を探すのが難しいという理由から、また、過去の映像を使い回せるという都合の良さから、ほかに特段の不都合がなければ、ほかの若年の候補と比べて少々質が劣るものであっても、再利用されることになるのである。
[1] 「命ある限り」続けた日野原さんエッセー 最終回も準備：朝日新聞デジタル
（寺下真理加、2017年7月19日17時00分、本紙2017年7月19日朝刊14版1面）
http://www.asahi.com/articles/ASK7M41M0K7MUBQU009.html
2017年7月21日訂正・追記
一部訂正したが、大意は損なわれていないはずである。
為末大氏のブログ記事は、世界のデフォルトが競争であること、勝負と自己肯定感情が別物であることを述べているが、素朴に過ぎる。この記事に対するいくつかのツイートが契機となり、為末氏のツイートラインは、少々「盛り上がった」ようである。ここで、為末氏は、生態系と人間社会とを同一視しており、かつ、自然界における生存競争と人間社会における社会内イベントとして用意された（オリンピック）ゲームとを同一視している。為末氏の理解は、生態系と現代社会の双方に競争が存在するという点では共通するものの、現代社会が、ギリシア古典哲学を思想の源流に持ち、ホッブズ・ロック・ルソーらの思索を経て形成された社会契約（説）という理念の確立を経て形成された、「自然のルール」よりも一段精妙な機構であることを見逃している。これは、高校生の社会の授業で学ぶことである。為末氏がオリンピックを推進する力となっているのは、彼のような元アスリートで、かつ、素朴な競争主義への信仰を有する（に至った）人物が「使いやすい」からである※１。日本人の大半にアクセス可能となっている知識を元に、「今ある競争」に係る考察を錬磨しようとするにあたり、為末氏の言説は、日本語コミュニティ全体のリソースを浪費するという機能を果たしている。
なお、本文中でソクラテスによる対話法に触れたが、この表現では、一対一の関係における人格の陶冶という点について、何ら語っていないに等しい。これは単に言い訳に過ぎないが、私が本文中で念頭においていたのは、単に認知科学における入出力を通じた記憶の定着過程である。これに対して、マルティン・ブーバーは、自身のユダヤ教徒としてのアイデンティティから、知識（知恵というべきか）の涵養は、神との対話も含め、全人格を注いだ二者による対話を通じて生まれるものであると指摘している。ユダヤ教は、唯一の存在との対話から生じる知恵の相当部分を、非ユダヤ教の世界に、弁証法的に波及させている。端的な例がキリスト教であり、イスラム教である。ソクラテス・メソッドも、もちろん、人格への（善い）影響（宮台真司氏の強調するミメーシス）を重視する。
※１ 国民総背番号制を実用化しても支配を貫徹することが困難であることは、以前に指摘したことがある（2016年2月12日）。それでもなお、オリンピックが人に序列を付けるための『ヨハネの黙示録』に登場する「獣の数字」の刻印システムと同様の機能を有するという議論に、私は同意する。だからこそ、「安倍マリオ」に1980年代からの陰謀の影を読み取ることは、国際秘密力集団の実力を過大評価することになりかねないために、避けるべきである（2016年8月27日）。
[1] 競争と格差 | 為末大・侍オフィシャルサイト
（為末大、2017年07月18日）
http://tamesue.jp/blog/archives/think/20170718
[2]
[3]