雑感：米大統領令13848の影響の範囲について

先にアップした記事（2021年9月7日）は、その記事の注記１にも記した通り、大統領令13848のスコープをより正確に記すことを通じて、「河原の石を使って水切りで遊んでみる」位に戯れてみようかと思い、訳したものであるが、無論、その「波紋」もスコープに含めている。もちろん、この記事自体がある程度の座敷牢状態にあることに鑑み、Ｑの予告に対する私なりの分析をより正確に表現してみようという思いで記しているという、再帰的な役割も込めている。私自身、全くの個人として自発的に将来に対して一市民としての研究結果を残すつもりで、ここまでの文章を公衆にアクセスしうる所に置いている訳であるが、このような事情で行動しているにもかかわらず、上掲大統領令の対象に取られ得ることまで理解した上で、そうしている。そうであるところ、（私の観察結果はもっぱらツイッター上に偏るものであるが、）日本語話者のどれだけが私以上の覚悟を持って、トランプ大統領の発言に対し公論を提起したのであろうか。組織的な指示の下で、とりわけ（複数）政党の組織としてのカネや労力が入る形で色々と囀りまくった連中は、どの程度まで自身の将来を見越した上で、その言行に及んだのであろうか。その行いに対し、Ｑや米国の愛国者達は、どのように対応するのであろうか。

以上のように考えた上で、改めて大統領令13848一つを取り上げてみると、Ｑの計画が練り込まれたものであると分かる。この危険性を真に理解している者は、基本的にＳＮＳ上でＱに言及せぬから、どの程度の賢者が日本に残されているのかは、結局のところ分かりかねるのであるが、それでも、私の理解がどの程度まで世間に共有されているのか、少しばかり気になってしまう。勿論、菅義偉政権の動きは、発足から今に至るまで、わが国最高のインテリジェンスを備えるはずでありながら、Ｑの予告と知恵を掴み損ねきっていることが分かる（が、その証拠を論うと、嫌味も過ぎることになってしまうから、そこは控えることにしよう。私としては、十分に個人的な危険を冒した上で、（研究上の）私欲に基づく証拠を示し続けてきたつもりである）。